WHOIS検索

WHOIS（フーイズ）は、ドメイン名の登録データ（レジストラ、登録日、有効期限、ネームサーバー、ステータスコード）を調べるための検索システムです。RDAP（Registration Data Access Protocol）は、.com・.net・.orgなどの分野別トップレベルドメイン（gTLD）でWHOISに代わった次世代のプロトコルで、同じ種類の情報をより構造化・標準化された形で提供します。国別コードトップレベルドメイン（ccTLD）でどちらの仕組みを使うかは、各レジストリの方針によって異なります。

ドメイン名をWHOISやRDAPで検索すると、次の情報がわかります。

• ドメインを登録したレジストラ
• 登録日
• 有効期限
• 最終更新日
• ネームサーバーの情報
• ドメインのステータスコード（EPPコード）
• レジストラの不正利用（abuse）窓口

一方、ドメイン所有者の個人の連絡先（氏名、住所、メールアドレス、電話番号）は、プライバシーポリシーや個人情報保護の法律により、ほとんどの場合は表示されないか、Whois情報公開代行サービスの情報に置き換えられています。

どの検索でも、ドメイン名、レジストラ、登録日・最終更新日・有効期限、ネームサーバー、ステータスコード、レジストラの不正利用（abuse）窓口が表示されます。所有者の氏名・住所・メールアドレス・電話番号が表示されるのは、プライバシー保護（Whois情報公開代行など）を使っていない場合だけです。2018年以降、ほとんどのTLDでこれらの項目は伏せられています。

プライバシー保護を使っていない場合は、TLD、レジストリ、レジストラの方針や、適用される個人情報保護の法律によって異なりますが、一般に次の情報を確認できます。

• ドメイン所有者の氏名
• 住所
• メールアドレス
• 電話番号

プライバシー保護を使っている場合、個人情報は伏せられるか、非公開（REDACTED）になるか、Whois情報公開代行サービスの匿名の連絡先に置き換えられます。ただし、保護を使っていても次の情報は通常そのまま表示されるため、「何も見られない」というのは正確ではありません。

• ドメイン名
• レジストラ名
• 登録日と有効期限
• 最終更新日
• ネームサーバーの情報
• ドメインのステータスコード
• レジストラの不正利用（abuse）窓口

Whois情報公開代行やプロキシサービスが用意する匿名の連絡窓口を通じて、所有者に連絡できる場合もあります。メッセージを転送するかどうか、どのように転送するかは、各サービスの方針によります。

ほとんどの場合、調べられません。個人情報保護の法律により、所有者の氏名や連絡先は検索結果に表示されません。わかるのは、ドメインを販売したレジストラ、登録日と有効期限、ネームサーバー、ステータスコードです。

それでも、所有者に連絡する手段は残っています。レジストラの不正利用（abuse）窓口か、Whois情報公開代行が使われている場合はその匿名窓口です。法人名義の登録や一部の国別ドメインはこの制限の対象外になることがあるため、表示される内容はTLDによって異なります。

検索ボックスにドメイン名を入力してEnterキーを押すと、数秒で登録データが表示されます。.com、.net、.jp、.de、.ru、.me、.uk、.cnなど、1,000種類以上のTLDに無料で対応しています。

裏側の仕組みはこうです。検索は許可されたアドレスから、TLDを管理するレジストリ、またはその公式WHOIS/RDAPサーバーに送られ、レジストラやレジストリのシステムにある登録データをもとに回答が返ります。結果画面には、どの情報源が回答したか、いつ検索したかも表示されます。

WHOIS検索は、Webサイトの運営者への連絡、トラブルの解決、不正利用の追跡などに使われています。ドメインが登録済みかどうかの目安にもなりますが、最終的に取得できるかどうかは、リアルタイムのドメイン検索で確認してください。WHOIS/RDAPの登録データがないというだけでは、取得可能とは限りません（予約済み、プレミアム、レジストリによるブロックの可能性があります）。

RDAPは、WHOISを標準化した後継のプロトコルです。WHOISはポート43でプレーンテキストを返しますが、RDAPは同じデータをHTTPS経由の構造化されたJSONで返し、どのサーバーに問い合わせるかもプロトコル自体で決まっています。2025年1月28日以降、gTLDの登録データの正式な情報源はRDAPです。

RDAPは、WHOISの弱点を補うためにIETF（Internet Engineering Task Force）が開発しました。主な特長は次のとおりです。

• 機械で読み取りやすい、標準のJSON形式で応答を返す
• 国際化された文字やドメイン名（日本語ドメイン名など）をより確実に扱える
• 問い合わせと参照先の案内が標準化されている（どのサーバーに問い合わせるかが明確）
• 認証による段階的なアクセスに対応し、利用者の種類ごとに異なる範囲のデータを提供できる

WHOISやRDAPのデータは、ICANNの中央データベースに集められているわけではありません。TLDを運営するレジストリと、ドメインを販売・登録するレジストラのシステムに保管されています。ICANNはこの仕組みのポリシーと契約の枠組みを定めますが、データ自体は保管していません。

ドメインのステータスコード（EPPコード）は、移管ロック、利用停止、削除手続き中など、ドメインの現在の状態を示す別の分類で、WHOIS/RDAPの出力の一部として表示されます。

Whois情報公開代行（WHOISプライバシー、WHOIS保護とも呼ばれます）は、ドメイン所有者の個人の連絡先を、誰でも見られる検索結果に載せないためのサービスです。代行を使わない場合、これらの情報は誰でも閲覧でき、迷惑メールや望まない営業メールを受け取るリスクが高まります。

代行を利用するかどうかは本人の判断ですが、個人情報の悪用を防ぐため、一般に利用が推奨されています。代行を利用していても、ICANNが表示を義務づけている情報（レジストラ名、該当するWHOIS/RDAPサーバー、不正利用（abuse）窓口）は表示されたままです。非表示になるのは、登録者と技術担当者・請求担当者の個人情報だけです。

WHOIS情報は通常、レジストラの管理画面にあるドメイン一覧から、ドメイン管理のメニューで変更できます。情報を最新に保つことは、ICANNのルールを守るためにも、WHOISに関する連絡を正しいアドレスで受け取るためにも大切です。

ICANNは、登録者に対して連絡先を最新に保ち、確認の依頼に応じることを求めています。故意に虚偽の情報を登録したり、変わった情報を更新しなかったり、確認の依頼に応じなかったりすると、条件によってはドメインが停止または取り消されることがあります。WHOIS情報の不備や誤りは誰でも報告でき、レジストラはその報告を速やかに調査し、修正する義務を負っています。

WHOIS情報の正確さは、登録者が情報を最新に保っているかどうかに大きく左右されます。連絡先が変わったのに更新されていなければ、検索結果は実態と異なる可能性があります。法的な手続きなど重要な場面で使う前に、WHOIS情報が正しいかを確かめることが大切です。

WHOISやRDAPの結果に表示される有効期限は、その日にドメインが空くという意味ではありません。TLDによっては、自動更新、更新猶予期間、請戻し期間（Redemption）、削除という段階を経ます。ドメインが再び誰でも登録できるようになる日は、WHOISの結果だけから正確に計算することはできません。

はい。対応しているすべてのTLDで、WHOIS検索を無料で使えます。アカウント作成や会員登録も必要ありません。

検索ツールから直接ドメインを登録することはできません。検索結果で取得可能と表示された場合は、スポンサーであるレジストラを通じて購入できます。

WHOISのデータは、基本的に公開されている登録記録にもとづいています。Whois情報公開代行が有効なドメインでは、検索で確認できる個人情報の範囲は限られます。

.com、.net、.jp、.de、.ru、.me、.uk、.cnなど1,000種類以上のTLDを検索でき、登録日、ドメインエイジ、有効期限、レジストラ、ドメインがロックされているかどうかを確認できます。

• レジストリ：.comや.jpなど、TLDを一元的に管理する組織。
• レジストラ：ドメイン名の販売と登録を行う事業者。利用者が直接やり取りする相手です。
• 登録者（レジストラント）：ドメイン名の登録上の所有者。

WHOISは、ドメインの登録データを読み取ります。誰が登録したか、いつ期限が切れるか、どのレジストラが管理しているかです。DNS検索は、そのドメインが今どこを指しているか（A、AAAA、MX、TXTレコード）を読み取ります。前者は管理上の事実、後者は技術上の事実を示します。このページでは、両方を別々のタブで確認できます。

一部のccTLDのレジストリは、EPPステータスコードを公開していないか、独自の形式を使っています。コードが表示されなくても、ドメインにロックがかかっていないとは限りません。レジストリがその情報を公開していないだけです。その場合は推測をせず、項目を空欄のままにしています。